働き方改革の第一歩!社員の意識改革はできている?意識改革の方法3選


生産性UPのために働き方改革をしよう!と言う会社は多くなってきましたが、言われてすぐに働き方改革をしてくれる社員というのは、意外と少ないものです。社員が生産性をあげる具体的な行動をとるまでには、いくつかの壁があります。その最初の一歩が意識改革。今回は社員の意識改革の内容と、その方法をお伝えいたします。

なぜ社員は働き方改革をしてくれないの?

会社が存続していくためには働き方改革が必要だ!と社長(もしくは管理職の方)が理解した前提でお話します。

社長が「働き方改革をしましょう!」と言ったとき、社員の答えは何でしたか。「そうですね、しましょう」と言ってくれたはいいものの、何も変化が起きない、具体的な行動をしてくれない、そう悩む方は多いものです。

では、なぜ社員は働き方改革をしてくれないのでしょうか。私もこれまで、かなり多くの方に批判されてきています。(苦笑)その経験の中から、具体的な行動を起こしてくれない理由や、結果が見えてこない理由を4つに分類しました。

働き方改革の必要性が理解できていない

一番多い理由は、「働き方改革なんて本当は必要ないよね」「もっと優先すべきことはたくさんあるよね」というパターンです。社員が社長に本音でノーと言えないでいる、という状況でもありますね。

他の理由と重なっている部分もありますが、働き方改革をするメリットや、働き方改革をしないことのデメリットをしっかりと理解しないと、「なんでやらなきゃならないの?」という気持ちは拭えません。そんな気持ちのままでは、当然行動できません。

働き方改革を進めていく上で一番ネックになるのが、管理職の方の理解不足です。働き方改革やワークライフバランスは、社員のためにやることというイメージを持っている人も多く、会社想いの管理職の方であればあるほど、実は「働き方改革なんてすべきでない!会社にとってよくない!」と抵抗します。

大切なのは、会社の視点と社員の視点、どちらでもメリットがあるということをしっかりと伝えることです。まずは「やらないといけないんだ!」と認識してもらうことが必要です。

働き方改革は他人事だと思っている

次に多いのは、「働き方改革の必要性はわかったけれど、あんまり自分には関係ないな」と感じてしまうことです。働き方改革やワークライフバランスの導入というと、「早く帰る」というイメージを持つ人も多いです。この「早く帰る」というのは、「育児をしている女性」のように、現在の働き方や仕事の評価の仕方で悩んでいる人にとっては、自分事として考えやすいものになります。

しかし、独身で「仕事大好き!24時間仕事をしていたい!」とか、これまで30年近く残業し続けてきて、「いまさら早く帰って何するの?このままでいいよ…」とか、早く帰るメリットがない人も、世の中には大勢いますよね。というより、これまでの日本はそういった方々でないと活躍し辛い環境でしたので、管理職は、そういった方々の方が多数派かもしれません。

自分事として考えるための工夫も必要です。働き方改革では「生産性をあげる」ということがよく言われていますが、同じ時間内で「仕事の質」をあげることも「生産性をあげる」ことです。今やっている仕事の質をあげることについて伝えるのもいいでしょう。少し難しくはなりますが、評価制度を変えてしまう会社もあります。

今は関係ないと思っている人でも、その方のライフプランを書き出したり、将来の予想をしてもらうことで、必要性を感じてくれる人もいます。

働き方改革の具体的なやり方がわからない

働き方改革をしないといけないと思っていても、具体的にやり方がわからないので行動に移せないという方もいらっしゃいます。働き方改革の事例などを調べてからやろう、そのうち調べよう、うちの会社にあったやり方ってなんだろう、と思っているうちにやらずに日々が過ぎていく。この場合は具体的なやり方を提示したり、何をするか話し合う時間をとることが必要です。

結果が出てこない会社の中には、間違ったやり方を進めていることもあります。例えば、育児をしている女性を大切にすればいい!と育児中の女性をとにかく甘やかす。これは逆効果で、甘やかされた人は居心地が悪くなることもありますし、他の社員からの風当たりが強くなることも多々あります。「働き方改革」や「ワークライフバランス」への正しい理解をしましょう。

働き方改革なんてできるわけがないと思っている

働き方改革なんてできるわけがない!と見向きもしない人もいらっしゃいます。働き方改革という言葉の意味を誤解している場合もありますし、目の前の仕事で手一杯なのかもしれません。もしかしたら、無意識に働き方の変化を恐れているのかもしれません。理由は人それぞれですので、まずは話を聞いてみましょう。

変化を恐れている人というのも意外といます。評価制度が変わったら自分は評価されないのではないか、自分は仕事ができないから長時間かけてやることでカバーしてきたのに、できない人として認定されるのではないか、など、不安を持っています。こういう場合は認めてあげて自信を持ってもらうコミュニケーションを意識して取り入れるとよいでしょう。

具体的な行動にうつすための意識改革方法3選

それでは、社員に具体的な行動にうつしてもらうための意識改革方法を3つご紹介いたします。どれも多くの会社で成功しているやり方です。1つだけと言わず、いろいろと取り組んでみてください。複数のやり方を同時に進めるほうが、成果は早くでます。

1対1で面談を実施

小さな会社では、この方法が一番多いです。特に社員が10名程度であれば、毎月社長が全社員と面談をしていることもあります。そのたびに、1人1人の働き方や考え方をよく聞いた上で、働き方改革について伝えていきます。相手の考え方に合わせて説得できますので、人数が少ない会社では一番効率がよい方法でもあります。

働き方改革をすることは、会社だけでなく、個人にもメリットがあります。メリットをうまく伝えられないときや、社員が考えていることが今一つ聞き出せないという場合は、遠慮なく専門家を頼りましょう。

セミナーや勉強会の開催

人数が一定数いれば、セミナーや勉強会を開催することができます。ポイントは、事前にセミナー講師としっかり打合せをすることです。現在の社員の意識を上手に伝えることができれば、優秀なセミナー講師の方は社員に合わせた講義をしてくれます。

また、具体的な方法を紹介し、セミナー内でワークとして取り組めば、次の日からすぐに働き方改革を始めることができます。何をしたらいいかわからないから行動しないという社員が多い場合は、具体的な方法を取り入れたセミナーにしましょう。

残念ながら、セミナーや勉強会に参加したすべての人に効果がでるわけではありません。また、セミナーでやる気があがっても、次の行動を起こさずになぁなぁになることもあります。「鉄は熱いうちに打て」と言います。ただセミナーをするのではなく、次の行動と組み合わせて行うと効果的です。

とにかく行動を先にさせる

どんなに説得してもどうにもならない!という人も残念ながら存在します。「働き方改革」「ワークライフバランス」という単語にものすごく拒否反応を示している人です。特にワークライフバランスは、個人のライフ、つまりプライベートの内容が関わってきます。個人個人で抱えている状況が違うので、そういうこともあるでしょう。

そういう場合は、とにかく行動をさせてしまうことです。社長命令を使うのもいいでしょう。みんなのためになるからお願い!と頼むのも方法の1つです。働き方改革は、ものすごく単純に言うと、「今よりいい仕事をしよう!」ということです。ものすごく拒否している人でも、うまくいったことを、それが「働き方改革だよ!」と後から言えば、意見が変わります。

嫌がる方は、働き方改革の意味を勘違いしていることがほとんどです。そもそも、最初から拒否反応があって話を聞いてくれない場合、勘違いした内容を説得して直すのは不可能に近いです。勘違いは一旦放置し、別の方角から切り開いていきましょう。

では具体的に何をしたらいいのかを、簡単にですがご紹介いたします。

現状の確認と見える化

まずは現状の確認です。今やっている仕事を一度書き出してみましょう。そして、さらによくできる部分はどこかを見つけ出しましょう。時間の使い方も確認できるように、時間も記録し、改善点をみんなで話し合います。

小さなことからコツコツと取り掛かる

改善点が見つかったら、働き方を少し変えてみます。働き方改革というと、何か大きな変化をしなければならない気がしますが、変化が大きいほど拒否反応は大きくなります。まずは小さなことからコツコツと取り掛かり、小さな成功体験を積んでいきましょう。

話をよく聞く

改善点を話し合うときに大切なのは、お互いの話をよく聞くことです。当たり前ですが、話してもすぐに中断される、言ってもあまり聞いてもらえない、ということがあると、人は意見を言わなくなります。本当にやるかやらないかは一度置いておいて、改善点や改善方法のアイディアは、とにかくたくさん出し、お互いに聞きましょう。

意識改革のスタートは意識のズレを確認すること

働き方改革において、最初の難関が社員の意識改革です。社員の意識が原因で働き方改革の結果がでない、生産性があがらない、と考えている場合には、ぜひ意識改革に取り組んでみてください。とりあえずカタチだけやればいいんでしょ?とやっている働き方改革ほど結果が出ないものはありません。

働き方改革をしよう!と声をかけたのに社員が行動を起こさないのには、必ず理由があります。まずはその理由を聞いてみることから初めてはいかがでしょうか。